働きやすい職場です、を言葉で表すために_定量編
こんな方に読んでほしい!
◎静岡市近郊で営業中
◎従業員数51名以上
◎活気ある職場づくりを通して業績アップにつなげたい
◎ご年齢が30-50代の代表者様
◎求人票の書き方で悩んでいる
こんにちは。社会保険労務士の杉浦です。
「うちは働きやすい職場です!」
採用活動で、こんなアピールをしていませんか?
もちろん、悪い表現ではありません。
しかし、応募する側からすると、
「何をもって働きやすいの?」「そういって入ったかつての職場は、全然働きやすくなかった」「地雷案件に違いない」
という疑いが残ります。
そこで今回は、「働きやすい職場」を数字で表す「定量化」について考えてみたいと思います。

「働きやすい」を数字にする
例えば、次のような項目があります。
① 平均勤続年数
「平均勤続年数12.4年」
これは、かなり分かりやすい情報です。
「長く働いている人が多い会社なのだな」と、応募者にも伝わります。
ただし、平均だけでは分からないこともあります。
「20代の平均勤続年数」「30代の平均勤続年数」など、年代別に見ると、さらに会社の特徴が見えてくるかもしれません。
② 有給休暇の平均取得日数・取得率
「有給休暇取得率82%」
これも、非常に具体的です。
「有給休暇が取りやすい会社です」と書くよりも、数字のほうがイメージしやすくなります。
ちなみに、計算式は「取得日数 ÷ 付与日数 × 100」でもって算出できます。
③ 月平均の残業時間
「月平均残業時間8.5時間」
これも応募者にとって重要な情報です。
「残業は少ないです」という会社側の感覚ではなく、実際の数字を示します。
もちろん、部署によって差がある場合には、
「全社平均8.5時間。ただし営業部は12時間」
など、実態に合わせて説明することが大切です。
まったく残業がないのであれば0時間となるのでしょうが、少しでも発生しうるのであれば、誤解のないように記載・説明するのがよいでしょう。
④ 育児休業の取得実績
「過去5年間で男性6名、女性8名が育児休業を取得」
というように、実績を数字で示す方法です。
「育児と仕事を両立できます」という言葉より、実際に利用した人がいることのほうが説得力があります。
⑤ 離職率
「年間離職率5%」
という数字も、会社の特徴を伝える材料になります。
特に「人が長く働いている会社」をアピールしたいのであれば、重要な数字です。
ただし、離職率は計算方法によって数字が変わります。
そのため、「2025年度の離職者数○人/年度平均従業員数○人」など、計算の基準も明確にしておくと親切です。
⑥ 研修・教育にかけている時間
「入社後3か月間、合計40時間の研修を実施」
「資格取得研修を年間30時間実施」
なども面白い数字です。
「新人を大切にしています」ではなく、「これだけ教育しています」と具体的に示せます。
⑦ 管理職に占める女性の割合
例えば、
「管理職12人のうち女性5人」
「女性管理職比率41.7%」
などです。
会社の人材登用に対する姿勢を、数字で伝えることができます。
求人票は「会社の通信簿」にしてみよう
求人票で大切なのは、自社を良く見せることだけではありません。
応募者に、
「この会社は、自分に合っているだろうか?」
と判断してもらうことです。
そのためには、
・平均勤続年数
・有給休暇取得率
・平均残業時間
・育児休業取得実績
・離職率
・研修時間
・資格取得者数
など、自社で把握できる数字を探してみましょう。
もちろん、すべての項目を公開する必要はありません。
「これは自社の強みだ」と思える数字を、いくつか選べば十分です。
数字が悪かったら、どうする?
「残業時間が多いから求人には書けない」
「離職率が高いから隠しておこう」
という考え方もあるでしょう。
しかし、私はむしろ逆だと思います。
数字を出すことで、
「自社の何を改善すべきなのか」
が見えてきます。
例えば、
「平均勤続年数は長いけれど、入社3年以内の離職率が高い」
のであれば、新人教育やOJTに課題があるのかもしれません。
「有給休暇取得率は高いけれど、残業時間が多い」
のであれば、業務量や人員配置に課題があるのかもしれません。
数字は、採用のためだけではありません。
会社を改善するための材料にもなるのです。
まとめ
「働きやすい職場です。」
この一言だけでは、応募者にはなかなか伝わりません。
だからこそ、
「平均勤続年数○年」「有給取得率○%」「月平均残業時間○時間」「育休取得者○人」
というように、数字にしてみる。
さらに、その数字にちょっとしたエピソードを加える。
それだけで、求人情報はかなり具体的になります。
そして何より、自社の数字を調べてみること自体に意味があります。
「うちの会社は、本当に働きやすいのだろうか?」
数字を通して会社を見ると、経営者自身も気づかなかった「会社の強み」や「改善点」が見えてくるかもしれません。
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